ドコモ光の解約手続きと注意点

ドコモ光

今回はドコモ光の解約について注意することを解説していきます。

解約手続きは正確に理解していないと、その後トラブルの元になります。

できるだけシンプルに解説したいと思いますので最後までお付き合いください。

ドコモ光の解約金

ドコモ光は更新月以外であれば解約金が出ます。

戸建/ドコモ光ミニタイプでは13000円、マンションタイプであれば8000円となっています。

解約金が出るのはドコモ光の定期契約(2年契約)をしている場合に限ります。

更新月の考え方

解約金を避けるためには更新月で解約する必要があります。

ドコモ光の定期契約は2年契約(24ヶ月契約)だけですが、その始まりの月をご存知でしょうか。

始まりの月のことを【起算月】と言います。

ドコモ光の起算月の考え方は開通日によって変わります。

  • 利用開始日が1日の場合は当月
  • 利用開始日が1日以外の場合は翌月

利用開始日とは開通工事の日です。

つまり〇月1日に開通工事をした場合は〇月が起算月となります。

また〇月2~31日に開通工事をした場合は〇月の翌月が起算月となります。

具体的に言うと9/1に開通工事が完了すると9月が起算月。

9/2~31に開通工事が完了すると10月が起算月となります。

起算月が分かればそこから更新月を計算します。

ドコモ光の更新月は24~26ヶ月目です。

つまり2020/9を1ヶ月目とすると2022/8、9、10の3ヶ月間となります。

更新月の考え方は以前は25、26ヶ月の2ヵ月間でしたが、今は24ヶ月目も含めた3か月間が更新月に変わっているのでご注意ください。

更新月についてまとめるとこのようになります。

 

【1日が工事日なら当月、2日以降が工事日なら翌月が起算月】

【更新月は起算月を1ヶ月目として24~26ヶ月目】

 

この2つの考え方を知っていれば大丈夫です。

では問題を出してみます。

次の更新月は分かりますか?

【問題1】2019/2/1にドコモ光を開通した場合、2年契約の更新月はいつでしょうか?

【問題2】2019/2/25にドコモ光を開通した場合、2年契約の更新月はいつでしょうか?

【問題1】の答えは2021/1,2,3となります。

【問題2】の答えは2021/2,3,4となります。

 

【問題1】は開通日が1日なので当月の2月が起算月になります。

なので2019/2を1ヶ月目として24~26ヶ月目の2021/1,2,3が更新月になります。

 

【問題2】は開通日が25日なので翌月の3月が起算月になります。

なので2019/3を1ヶ月目として24~26ヶ月目の2021/2,3,4が更新月になります。

 

もし分からない場合も安心してください。

契約更新月は、請求書やMy docomoの「ご契約内容確認・変更」画面でいつでも確認できます。

解約の手続き方法

解約の手続きは電話かドコモショップにて行っています。

以下が窓口の電話番号です。

 

【ドコモ インフォメーションセンター】

ドコモの携帯電話からの場合
(局番なし)151(無料)

一般電話などからの場合
0120-800-000 携帯電話・PHS OK

【ガイダンス番号】7-1-4

 

ドコモショップで解約手続きをする場合は最寄りのショップで問題ありません。

また申込したドコモショップと違っても問題ありません。

解約する時にこれだけは気をつけよう

ドコモ光の解約をする上で知っておくべき注意点が幾つかあります。

中でも重要な点を解説していきます。

解約すると電話番号も廃止になる

電話番号をお持ちの方は何も手続きせずに解約すると電話番号が消滅します。

解約後も電話番号を継続希望の方はアナログ戻しを必ずしてください。

プロバイダの解約手続きに注意

ドコモ光のタイプA/Bの契約をしている方はプロバイダの解約が必要になる場合があります。

【ANDLINE、hi-ho、TikiTiki】の3社は解約申請をしないと別のコースに切り替わり契約が残ります。

ANDLINEは無料コースに変更なのでまだいいですが、hi-ho、TikiTikiは有料コースに切り替わります。

hi-hoは200円、TikiTikiは350円の有料コースに変更になります。

この3社とプロバイダ契約をしている方は必ず解約申請を行いましょう。

解約月の月額料金は満額出るのか?

タイプA/タイプB/タイプC/単独プランで契約している方は日割り計算にはなりません。

解約月は満額請求されます。

1日に解約しても15日に解約しても月額料金は同じです。

一方ドコモ光ミニで契約している方は解約日の前日までの日割りとなります。

ただし解約手続きをしてから完全に回線が廃止になるまで発生した通信料は請求されます。

請求を避けたい方は解約手続き後、すぐにモデムを外しておきましょう。

解約者死亡の場合の解約

契約者が亡くなった場合はドコモショップのみで解約が出来ます。

その際、必要なものは以下の通りです。

  • 葬儀の案内状や死亡診断書など死亡の事実が確認できるもの
  • 「運転免許証」や「マイナンバーカード」など来店者の証明となるもの

来店した際に必要な費用は解約日までの利用料金です。

具体的な金額は契約内容によるのでドコモショップで確認してください。

回線撤去が必要になることがある

もう一つ解約の注意点として挙げられるのが回線の撤去です。

賃貸物件の場合撤去工事が必要になる場合があります。

これは必ず行われる訳ではありません。

賃貸物件で管理者(大家さん)に回線を撤去して原状復帰するよう求められた場合のみに行います。

もし撤去が不要な場合は管理者から許可をもらいプロバイダに管理者情報を伝えてください。

管理者情報は「管理会社名、連絡先、担当者名」です。

個人なら「大家さんの名前、連絡先」を伝えればOKです。

これは「回線を残しておいて問題ないと管理者に許可をもらいました」という証明のためです。

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